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機関投資家の半数以上は「ビットコインが底を打った」と回答…米投資リサーチ会社が公表

米投資リサーチ会社FundstratのCEOのトム・リー氏は、機関投資家25社と、Twitterで個人投資家9500人に対して行なった公開調査の結果をCNBCのインビューで明らかにした。
調査の結果、ウォール街の機関投資家のうち54%はビットコイン(以下BTC)の価格が「すでに底を打っている」と楽観的な見方を示した。
一方、個人投資家で底を打ったと考えている回答者は44%で、機関投資家の方がBTCに強気な姿勢を持っていることがわかった。
また、今後の相場の予測でも機関投資家の57%は2019年末までにBTCが1万5千ドル(約170万円)を超えると強気な見方を示しているが、個人投資家で同様の見解を示した回答者は44%にとどまった。

日刊仮想通貨の見解

Fundstratの調査によると、ウォール街の機関投資家の方が個人投資家よりもビットコインに強気な姿勢を見せており、将来性も楽観的に見ている模様だ。
実際、今月1日のブルームバーグでは10万ドル以上の仮想通貨取引高を見ると、すでにOTC取引(相対取引)では機関投資家の割合が高まっていると報じられている。
今年の年初以来、停滞ムードが続く仮想通貨相場の中で調査に回答した機関投資家の半数以上がビットコイン価格は「底」を打ったと判断したことは、市場にとっても朗報だろう。
いまだ不安定要素も少なくない仮想通貨市場だが、機関投資家の強気な評価は興味深い調査結果であり、今後の成長に期待を持っていると見ても良いのではないか。

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