プロトレーダ解析 vol.1

月刊仮想通貨vol.3 2018年4月23日発売号より

仮想通貨はこの春大きな買い場となる

ビットコインは典型的なバブルのパターン

今年に入り、韓国の仮想通貨規制、フランスの財務大臣よりG20に向けた世界的な仮想通貨の枠組み・規制提案、coincheckのNEM盗難事件を受けて、仮想通貨市場は大きく下落しました。
またGoogleや、facebook、Twitter社が仮想通貨広告の規制を発表し、価格の回復に遅れをとっております。
昨年12月までの買われすぎ相場であったことに間違いありませんが、今度は売られすぎ相場が続いております。
現在は悪材料に多く反応する時期となっております。
例えばGoogleも仮想通貨関連の広告禁止を発表しながらも、改ざん防止に向けた『監査システムとクラウドオペレーション改革』を発表しており、ブロックチェーン技術導入する前提で動き出しているようです。
今年3月、facebookは個人情報漏えい問題により、NASDAQ市場を揺るがしました。
これはブロックチェーン技術があれば回避可能となります。
情報管理の仕方は分散型台帳技術に頼らざるを得なくなってくるでしょう。
このWEB広告やSNS広告への禁止措置といった一連の行動は、今後急成長してくるであろうフィンテック分野に対して脅威の現れなのかもしれません。
個人的にはこの流れは継続せず、どこかのタイミングでこれらの大手企業も参入してくると考えております。

自国通貨をデジタル貨幣に!?

ポジティブなニュースもいくつかご紹介しておきます。
今年に入り、新興国中心に動きがいくつも出てきました。
例えばベネズエラが仮想通貨ペトロの発行について言及がありました。
この国は、ひどいインフレに悩まされており、事実上デフォルト状態の国です。
国の通貨であるボリバルは無価値同然となってきておりますので、この現状を打開するために、原油などの資源を裏付け担保としてペトロを発行する運びとなったようです。
このペトロ普及にはロシアも協力すると声明を出しており、期待が高まっております。
他にもトルコやイランでも自国通貨のデジタル化に向けて前向きとの情報もあります。
これらの国々は、米ドル支配から逃れようという魂胆がありそうです。
さて、一連の中期的に影響を及ぼす可能性が高いファンダメンタルズをご紹介した上で、ビットコインとイーサリアムのチャート分析を行います。

【ビットコイン分析】BTCはサポートライン 65万円台が今年の目安

【図1】はBTCの週足です。今年の安値である65万円にサポートラインが引けます。
ここを今後割り込むか割り込まないで大きく流れが変わってくるでしょう。
12月に史上最高値である230〜240万円をつけて4ヶ月間もの調整下落中です。
(※取引所ごとに価格が違うため、史上最高値をおおよそで表現しております。)
65万円を割り込む場合、次の目安は50万円近辺となります。
またこのまま反転して上昇相場に移行するならば、目先上値の目処は130万円付近のレジスタンスラインとなるでしょう。
またこの図では見れませんが日足レベルでの水準で65万円〜100万円のレンジと100万円〜130万円のレンジ2つのステージでレンジ相場が継続しそうです。
この文を執筆している4月上旬時点では5月にはこのレンジを意識した展開となるのではないでしょうか。
またオシレーターであるMACDは0方向に向かっております。
買われすぎ、売られすぎを判断するテクニカルですが、0に戻るということは市場のパワーバランスがニュートラルになることを示します。
MACDの短期線が既に0ライン近辺にまで沈下してきておりますので、週足レベルでも下げ止まりがそろそろ見えてくるのではないでしょうか。
市場が落胆しているときこそ、買い場となることが多いので、これから仮想通貨を始めるという方はぜひ一度、『打診買い』をしてみることをおすすめします。

【イーサリアム分析】イーサリアム分散型台帳技術、中央銀行が着手へ

図2にとおり、ETHはBTCと比較してあきらかに下落トレンドが如実に出ております。
BTCより史上最高値をつけた時期が遅いため、回復も少しズレが起きている状況です。
こちらも既にMACDの短期線が0ラインにまで沈下してきており、上昇と下落のエネルギーがニュートラルになることを示唆し始めております。
まもなく、ボトム圏でレンジ相場を形成し、ボリンジャーバンドの中心線付近で落ち着くこととなりそうです。
BTCよりしばし遅れて買い場となるでしょうか?
直近のポジティブな材料としては、南アフリカの中央銀行が米国のフィンテック企業ConsenSysと協力し、「proof of concept(PoC)」のローンチと報道がありました。
これはイーサリアムの分散型台帳技術を用いて開発されるもので、一国の中央銀行がこの送金システムに手をつけ始めたという事実です。
2017年時点、南アフリカは仮想通貨に対して否定的な見解を示していたのですが、今回の判断には驚かされました。
このような流れを追っていきますと、2018〜2019年にはGoogleやfacebook、Twitterも考えを改めてくる可能性は高いでしょう。
この分散型台帳技術の発展はコインの価格にダイレクトに影響を及ぼします。
今後の動向に注目です。

Profile
ひろぴー
ラジオ日経パーソナリティやコラムニストやりながら世の中を泳いでおります。 FXトレーダー兼仮想通貨投資家 LISK、BCH、QASH推し。 分散投資派 短期は仮想通貨FXで勝負中。
仮想通貨ブログ https://bitcoin-fx.jp/
FXブログ https://fxhiropi13.com
ツイッターアカウント @hiropi_fx

関連記事一覧